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障害者雇用での就活時、自己分析や自己PRを上手く行う方法

更新日:2021年11月11日

障害者雇用の就活 自己分析や自己PRをうまく行う方法

障害を抱えていると自分の長所、強みなどが分からなかったりします。それは恐らく、今までの成功を忘れてしまっている、もしくは成功体験をしているにも関わらず自分自身ではそれを成功体験だと思っていない、ということが考えられます。しかし、就活時に自己分析や自己PRを行うことはとても重要です。そこで今回は障害者が就活を行う際に自己分析や自己PRを上手く行う方法について紹介します。

障害者が就活を行う際のNGな自己PR方法

障害者が就活を行う際のNGな自己PR方法の画像

テレビのドキュメンタリーなどでも「障害を乗り越えた」という感動コンテンツが人気です。

 

そういったことが影響しているのか、健常者の方々と一緒に生活している障害者の方にありがちな自己PR方法として「障害をこんな風に乗り越えた」というエピソードを話す、という自己PRを実行する方が多いように思います。

 

もちろん、自己PRとして、自分自身ががんばったことを書くことは悪いことでは無いのですが、障害者雇用で就職活動をしている場合、それでよいのでしょうか? いえ、あまり良いとは言えません。

 

障害者雇用での就職活動の場合、当然ながらライバルはみんな何らかの障害がある方ですよね。そのライバルたちも皆、障害を乗り越えて来た方ばかりなのですから、

 

「私は障害があるけれどこんな風に頑張った! 乗り越えてきた!」

 

というアピールは厳しいようですが皆、そのように乗り越えてきているのでインパクトに欠けます。

 

例えば、障害者採用の面接で聞かれる定番の質問として、

 

・自己PR
・志望動機
・障害について

 

などがあります。

 

そうです、面接ではほぼ必ず障害について聞かれるのです。

 

周りの方も障害について聞かれ、話している状態で自分も自己PRで障害について話してしまうと、話しているエピソードが周りの方と重複してしまい、バリエーションや幅が狭くなってしまう可能性が出てきます。

 

そして、企業側が聞きたいのは障害を乗り越えてきたエピソードではなく、自分の会社にとって面接を受けに来ている就活者の方を採用すると、どういったメリットがあるのか、どのように力になってくれるのか、という部分を聞きたいのです。

 

以上の理由から、障害を乗り越えてきたというアピールはNGだといえます。

 

では、自分の障害について自己PRを行うのではなく、採用に繋がるような自己PRを行うにはどうしたら良いのでしょうか?

障害の有無が関係の無い自己PRを行おう

障害を抱えた就活者が行うオススメの自己PR方法は、自己PRに関しては障害の有無関係なく学生生活での自分のキャラクターがわかるようなエピソードを話すことが一つ挙げられます。

 

その自己PRの中に少々障害に関する内容が入っていても問題ありません。

 

例えば、

 

「私の強みは〇〇です。障害があるからなのかアルバイトを探したての頃はアルバイトの面接に何度も落ちてしまっていたのですが、その度に、自分は何が得意でどんな仕事がしたいのかを明確に伝えるようにした結果、アルバイトで採用されました。そこから〇〇といった経験をして△△という能力が身に付きました。この能力は□□という形で御社のお役に立てるはずです。」

 

といった具合に、障害のことをメインに話すのではなく、自分の強み、アルバイトという経験を通して得たものをアピール。そして、その得たものがどのように企業側に役立つのか、メリットがあるのかを明確に伝えるのが自己PRのポイントです。

 

まず企業側が知りたいのは障害を乗り越えたエピソードではなく、この学生はどんな力を持っていて学生生活の中でその力をどのように発揮していたのか? そしてそれをこの会社に入ってからも発揮してくれるかどうか? という点です。

 

1.どんな力があって
2.それを使ってどのようなことを実行して
3.その成果がどうなったのか

 

という形で順序立てて自己PRを行いましょう。

 

そして自己PRを通して自分自身のパーソナリティ(個性、人柄)が企業側にしっかりと伝わるように工夫しましょう。

自分の障害について聞かれた場合のアピール方法

自分の障害について聞かれた場合のアピール方法の画像

障害についてのことをメインに話すのは避けましょうと書きましたが、障害者雇用での就活を行う場合、必ず障害については聞かれます。

 

では、障害について聞かれた場合にはどのように話をすれば良いのでしょうか?

 

障害について聞かれた場合には、障害について話しをしても問題ありません。むしろ、企業側も障害を持った方を採用するにあたってどのような配慮が必要なのかをしっかりと考える必要があります。

 

配慮の仕方が分からなければ、企業側としても採用後の不安材料になるので、どうしても不採用にせざるを得ません。

 

企業側が障害について聞いてきたということは、障害を持った目の前の障害を抱えた就活者を採用した場合について考えていることが殆どです。

 

障害についての配慮の仕方を考えているのはもちろんのこと、この方は障害を抱えた状態で弊社にて働くことが出来るのだろうか、という不安もあるので障害について聞いているのです。

 

そのように企業側が聞いてくるのは障害の有無に関わらず、人を採用するということにはリスクがあるからです。企業側だってなるべくならリスクは避けたいはずです。

 

そこで、障害について企業側から聞かれた際には、

 

「私の障害は◯◯という障害で、こういった配慮をしていただけると助かります。」

 

という、自分の障害についての配慮事項は必ず伝えましょう。そうしないと企業と就活者のミスマッチングが起こり、共に不幸になるだけですから。

 

しかし、上記のように答えるだけでは全くダメです。

 

例えば、

 

「私の障害は◯◯という障害です。こういった部分は自分で対処することが出来るので大丈夫です。しかし、△△に関しては人の助けが必要なので配慮していただけると助かります。

 

この障害によって御社にこういった部分ではお世話にならないといけませんが、私には□□という強みがありますので、障害に関するデメリットはカバー出来ます。

 

□□という強みは御社に貢献出来る能力だと思っています。」

 

といった具合に、自分の障害についての配慮事項などを伝えつつ、自分をアピールすることに繋げるのです。

 

このような話し方をすることによって、障害という部分が企業側にとってデメリットではなくなります。むしろメリットにすらなります。すると、

 

「この方は障害を抱えているけれど、採用しても大丈夫そうだな。」

 

と思っていただけるようになるのです。

 

このような話し方をすると、自分の就活にとっても障害というデメリットをメリットに変えることが出来ます。

 

自分の魅力が存分に伝えられるようになります。

 

自分の障害についての配慮事項を伝えつつ、自己アピールを挟む、というテクニックは障害者の就活においてとても有効なので覚えておいて損はありません。

障害者雇用での就活時、自己分析や自己PRを上手く行う方法 まとめ

ここまで、障害者雇用での就活時、自己分析や自己PRを上手く行う方法について書いてきました。

 

ポイントを整理すると、

 

>>障害者が就活を行う際のNGな自己PR方法
障害を乗り越えてきたというアピールだけを行うのはNG

 

障害を乗り越えてきたエピソードではなく、自分の会社にとって面接を受けに来ている就活者の方を採用すると、どういったメリットがあるのか、どのように力になってくれるのか、という部分を話す必要がある。

 

>>障害の有無が関係の無い自己PRを行おう
障害のことをメインに話すのではなく、自分の強み、例えばアルバイトという経験を通して得たものをアピール。そして、その得たものがどのように企業側に役立つのか、メリットがあるのかを明確に伝える。

 

>>自分の障害について聞かれた場合のアピール方法
自分の障害についての配慮事項などを伝えつつ、自分をアピールすることに繋げるようにアピールを行う。

 

このように整理出来ます。

 

障害者はどうしても、仕事に就くことの不安が健常者よりも強い傾向にあります。だからなのか、自分の障害についての配慮事項のことばかり話してしまう、または自分の障害を乗り越えたエピソードばかりを話してしまいがちです。

 

しかし、一般雇用と障害者雇用で質問内容に若干の違いはあっても、面接官の質問してくる内容は似ています。

 

障害者雇用で就職するにしても、一般雇用での面接でも答えられるような内容の答え方を用意しておかなければなりません。

 

周りの障害者と差を付ける為にも、障害以外の部分でもアピール出来るようにしておきましょうね。

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ライター:atGPLABO編集部(監修:戸田重央)

障害者専門の人材紹介として15年以上の経験とノウハウを活かし、障害者の雇用、就労をテーマとした情報発信活動を推進しています。 【監修者:戸田 重央プロフィール】 株式会社ゼネラルパートナーズ 障がい者総合研究所所長。 企業の障害者雇用コンサルタント業務に携わった後、2015年より聴覚障害専門の就労移行支援事業所「いそひと」を開所、初代施設長に。 2018年より障がい者総合研究所所長に就任。新しい障害者雇用・就労の在り方について実践的な研究や情報発信に努めている。 その知見が認められ、国会の参考人招致、新聞へのコメント、最近ではNHKでオリパラ調査で取材を受ける。 聴覚障害関連で雑誌への寄稿、講演会への登壇も多数。

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