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就活生は自己理解を深め長期就業を目指そう(精神障害学生向け)

更新日:2019年08月01日

精神障害を持っている人は何かを始めても、障害により具合が悪くなってしまうことも多々あります。それは仕事に関しても同じです。障害のために具合が悪くなり、仕事が続かないかもしれない…そんな不安を抱える就活生もいるでしょう。ここでは精神障害がある就活生が、これからも長く安定して働き続けることを目指すためにすべきことを解説していきます。精神状態が悪化した場合の事例についても併せて紹介していきます。

はじめに

精神障害がある就活生は、就職する前にどのようなことを行えば定着雇用に結びつくのでしょうか。
精神障害を持つ就活生でも、障害者雇用の制度を利用することは可能です。しかし、精神障害は身体障害と異なり、自分の精神の調子を整えることが難しい点が特徴といえます。
精神障害がある就活生は、以下のような方法で自分の精神状態を整え、自己理解を深めて長期安定就労を目指すことが可能です。
 
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具合が悪くなる原因を把握する

何かを長く続けようと思っても、途中で具合が悪くなり長く続かないという悩みを持つ方も精神障害を持つ方の中には多いと思います。
このように、具合が悪くなってしまうことは周囲の十分なサポートを受けることができていても、十分に起こりえることです。
ここで大切なのは、具合が悪くなった時に具合が悪くなりだしたころまでさかのぼって、何か原因となる出来事がなかったか自分を分析してみることです。

 

しかしこの作業はとても面倒で、具合が悪い時には簡単にできることではありません。ですので具合が悪い時には調子を立て直すことに専念し、具合が良くなってから原因を探ることをお勧めします。

 

具合が悪くなる原因の事例として、仕事が自分が予定していた通りに進まなかった、そのために自分に対して嫌悪感を抱いてしまうといったものもあります。

 

他には、集中しすぎて疲労を溜めてしまい、仕事で失敗をしてしまったなどの原因で具合が悪くなってしまう人もいるでしょう。
このように、どのようなことが原因となって具合が悪くなってしまうかということをはっきりとさせることで、具合が悪くなる前に取るべき対処法を考えることができるのです。

原因が分かったら周囲に理解を求めながら解決法を考える

物事を長く続けると具合が悪くなる原因が分かったら、その解決法を考える段階へ進みましょう。

 

物事を多く詰め込みすぎた予定を立てていて全てを実行できなかったことが原因だとしたら、自分を責めるのではなく「できなくても仕方ないよね」と考え方を変えてみるという方法を取りましょう。決して自分を責めてはいけません。

 

そして次回に予定を立てる際には、予定を入れすぎずに余裕のあるペースで物事をこなすことができるように、分量を抑えておくなどの工夫をすることが大切です。

 

また、集中しすぎて疲労を溜めすぎてしまう場合には、疲労が溜まり仕事のミスを引き起こしてしまう前に、一定の時間を定めて小休止の時間をとるなどの解決法があります。
具合が悪くなる原因は、自分の能力不足や心の弱さから来るものではなく、自分が持つ障害の特性からくるものであることを理解しましょう。

 

このように自分が具合が悪くなる原因を突き止めることで、その解決法を見出すことができます。
具合が悪くなる原因の解決法を見出すまでには、長い時間が必要となることもあります。その間にまた具合が悪くなることもあるでしょう。

 

そのような場合でも、周囲の人が障害に理解を示してくれていれば、時間をかけて正確な原因を突き止めることができます。
精神障害を持つ就活生は、自分の持っている障害の特徴を把握して、就職を希望する会社にどのような配慮をして欲しいかきちんと伝える必要があります。
そのためには、この具合が悪くなる原因と対策についてきちんと自己分析をしておくことが大切です。

具合が悪くなる原因の解決法を実践するには周囲のサポートが必要

具合が悪くなる原因とその解決法が分かったら、それを実行してみましょう。

 

これは会社に就職してから行うのではなく、就職前の普段の生活の中で行い、効果があるかどうかを試しておく必要があります。
特に、具合が悪くなる予兆を感じた時に自己分析した内容を思い返して実行することで、その効果を確認しておくことが大切です。

 

このように自分の障害からくる具合の悪さとその原因を自己分析することで、自分の障害への理解が深まります。ここまでくれば、具合が悪くなった場合にもすぐに対処することができ、就職しても症状を安定させることが可能です。

しかし、仕事の予定を自分のペースで立てたり、一定時間の小休止を取ったりといった解決法は、周囲の理解がないと実践することができません。

 

そのため、就職活動を行う際に配慮してほしい事柄として、企業側にきちんと伝えておくことが重要になってきます。この配慮の希望を伝えることを怠ると、就職しても周囲の人たちの理解を得ることができず、居心地の悪さを感じて早期離職してしまう可能性もあります。

このような事態を避けるためにも、自分の障害とその特性をしっかりと把握し、企業側に正確に伝える必要があります。

 

安心して希望の企業へ就職するためにも、この3つの段階を踏んだ自己分析を行い、自分の障害に対する理解を深めておきましょう。

そうすることで企業側にも自分の障害に対して理解してもらうことができ、長期にわたり安定して働き続けることができます。

いろいろな社会資源を利用して自己理解を深め安定雇用に結び付けよう

精神障害者の就職を支援してくれる社会資源には、さまざまなものがあります。

 

就職を実現するために利用できる社会資源とは、有償・無償の行政サービスと民間サービスのことです。
例えば、各地域の障害者支援センター、職業訓練センター、ハローワークなどがあります。

 

今回はそのような社会資源の中でも、就労移行支援事業所に焦点を当てて解説していきます。
就労移行支援事業所とは、障害のある人の一般企業への就職をサポートしてくれる通所型の福祉サービスの事です。

 

就労移行支援サービスは、もちろん精神障害を持つ就活生も利用することが可能です。
しかし、この福祉サービスを受けるためにはいくつかの条件があります。

 

その条件とは、
・一般企業への就職を希望していること
・18才以上で満65才未満であること
・原則として離職中であること
の3点です。

 

就労移行支援事業所は地方自治体から指定を受けてサービスを提供しています。その数は全国で約3300ヶ所に及びます。
では、就労移行支援事業所においてどのようなサービスを受けることができるのでしょうか。

 

就職前には一般企業で働き続けるための力を身につける職業訓練を受けることができ、就職活動のサポートも受けることができます。
職業訓練では、職場で必要とされるスキルだけではなく、体調管理の方法やコミュニケーションスキルなど、働き続ける上で欠かすことができないことを研修や実習で身につけることができます。

 

また、応募書類の作成や面接対策などの就職活動のサポートを受けることも可能です。
さらに就職した後も職場定着支援として、相談に対応してくれたり、企業への環境調査依頼を行ってくれたりといったサポートを受けることができます。

就労移行支援事業所を利用して就職した事例

40代のAさんは、抑うつと広汎性発達障害という障害を持っています。40代になるまで漠然とした生きづらさを感じていました。しかし、数年前自分が体調を崩したことをきっかけに、精神障害の診断を受け、生きづらさが精神障害によるものであると気付いたのです。

 

体調を崩して離職していましたが、この精神障害の診断を受けたことをきっかけとして障害者雇用による就職を考え、就労移行支援事業所に通所を始めました。


就労移行支援事業所への通所は約半年間で、Aさんは自分の障害と向き合い、今後障害とともに生きていくための考え方と行動法を身につけたのです。

 

健常者と同様の働き方では、問題に遭遇した場合に深く悩んでしまうため、客観的な視点を持ち、悩みが深まる前に気持ちを切り替える方法を身につけることができました。

 

それ以外にも収穫はありました。以前は人と同じように評価してほしいがために苦手な事柄に必死で取り組んだにも関わらず、結果を出せずに落ち込むこともあったのです。

 

しかし、就労移行支援事業所に通った後では、好きなことや得意なことをして心を満たすことで、自己肯定感を高める方法を身につけることができました。

 

就労移行支援事業所に通うことで、自分の障害を受け入れ、向き合うことができるようになったのです。

 

このように、就労移行支援事業所に通うことで、自分が働く上での注意点を見つけ、生活の面においても健康管理の方法や自己肯定感の高めかたを見つけることができます。

 

精神障害を持つ就活生も、この就労移行支援事業所を利用して、自分にどのような働き方が向いているのか、その方法を学んでみることをお勧めします。
 
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atGPLABO編集部(監修:戸田重央)

ライター:atGPLABO編集部(監修:戸田重央)

障害者専門の人材紹介として15年以上の経験とノウハウを活かし、障害者の雇用、就労をテーマとした情報発信活動を推進しています。 【監修者:戸田 重央プロフィール】 株式会社ゼネラルパートナーズ 障がい者総合研究所所長。 企業の障害者雇用コンサルタント業務に携わった後、2015年より聴覚障害専門の就労移行支援事業所「いそひと」を開所、初代施設長に。 2018年より障がい者総合研究所所長に就任。新しい障害者雇用・就労の在り方について実践的な研究や情報発信に努めている。 その知見が認められ、国会の参考人招致、新聞へのコメント、最近ではNHKでオリパラ調査で取材を受ける。 聴覚障害関連で雑誌への寄稿、講演会への登壇も多数。

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